DDR5価格が記録的な上昇率を記録、サーバーメモリは90%増
TrendForceが2026年2月2日に発表した最新の市場分析では、従来DRAM契約価格の前四半期比上昇率が当初予想の55-60%から90-95%へと大幅に上方修正され、NAND Flash契約価格も33-38%から55-60%へ修正されました。特に注目すべきは、サーバーDRAM価格が前四半期比約90%上昇する見通しで、これは過去最大の四半期増加幅になるという点です。
この価格上昇の主因は、北米および中国の主要CSPとサーバーOEMが1月時点でメモリサプライヤーとの年間長期契約（LTA）交渉を継続していることです。限られた供給量をめぐる買い手間の競争が、記録的な価格上昇を引き起こしています。
PC用DDR4/DDR5も同水準の価格上昇、在庫不足が発生
2025年第4四半期のPC出荷量が予想を上回った結果、PC用DRAM不足が広範囲に発生している状況です。LPDDR4XとLPDDR5X契約価格は両方とも前四半期比約90%上昇する見込みで、これも過去最大の増加率となります。
TrendForceによると、DRAM製造業者は先進プロセスノードと新規生産能力をサーバーDRAMとHBM（高帯域メモリ）に再配分してAIサーバー需要の増大に対応しており、これが他のアプリケーション向け供給を制約し、DRAM市場全体の価格を押し上げているとのことです。
企業が直面する具体的な調達課題とは
価格上昇に加えて供給量の減少があり、調達を取引的機能として扱っているチームは供給がタイト化した時に露出が大きくなるという構造的な問題があります。世界のDRAM在庫レベルは2024年の健全な12週間から2025年10月には2-4週間まで低下し、売り手市場を形成している状況です。
企業の情シス部門が特に注意すべき点は以下の通りです：
- サーバーDRAM契約価格が前四半期比60%以上上昇し、CSPが供給能力を確保しているため、一般企業の調達余力が限定される
- DRAM市場の需給ギャップ拡大により、エンドデバイスセグメント間で配分をめぐる競争が激化している状況
- Samsung製32GB DDR5モジュールの価格が9月の149ドルから239ドルへ60%上昇し、DDR5契約価格は2025年初頭の約7ドルから19.50ドル超へと100%以上上昇している現実
DDR4生産終了が価格上昇に拍車、移行計画の検討が推奨
Commercial Timesの報道によると、Samsung、SK hynix、Micronは2025年後期から2026年初期にかけてDDR4出荷を終了する計画で、特にSK hynixは2025年10月に受注を停止し、2026年4月までに出荷を完了する予定です。
DDR4が段階的に廃止される中で価格が上昇するという傾向があり、過去の例ではDDR3価格がライフサイクル終期（2017-2018年）に40%上昇した実績があります。この現象は、現在のDDR4にも同様に発生する可能性が高いとされています。
DDR4からDDR5への移行判断フレームワーク
DDR5とは、DDR4の後継となるメモリ規格で、DDR4の約1.5倍のデータレート（最大8,800MT/s）と帯域幅増加（DDR4の最大25.6GB/sに対してDDR5-6400は約51.2GB/s）を実現する次世代メモリです。
移行タイミングの判断基準：
| 項目 | DDR4継続 | DDR5移行 |
|---|---|---|
| 価格影響 | 2026年Q1に40-45%上昇予測 | 現時点で高価だが下降傾向 |
| 供給リスク | 2026年後半以降に悪化 | 安定供給が見込める |
| 性能要件 | 現行システムで十分 | AI/ML処理に有効 |
| システム対応 | 既存環境で継続可能 | マザーボード交換が必要 |
RAMEXperts™️では、主要メモリ製造業者のSamsung、SK hynix、Micronが消費者向けDDR4・DDR5からAIサーバー用メモリへの生産転換を進めており、2027年後期から2028年まで構造的不足が続くとの業界アナリスト予測を踏まえ、60万5,000品の取扱実績を活かした調達支援を提供しています。
2026年調達戦略：検討すべき3つのアクション
1. 調達タイミングの最適化
2025年Q4での発注により55-60%の価格上昇前に現在価格を確保できる一方、2026年Q1での発注は最高価格での調達となり、必要性を慎重に検討すべき状況です。重要なメモリとサーバーニーズは2026年Q1価格上昇前（55-60%のDRAM上昇予測）に購入し、裁量的購入は安定化が見込まれる2026年後半まで待つ戦略が推奨されます。
2026年Q1-Q2配備ニーズは早期購入（15%のコスト回避効果）し、2026年後半以降の配備で緊急性がない場合は市場回復が予測される2026年後期まで待つという判断基準が有効です。
2. 年度予算の見直しと承認プロセス
2026年予算では、シナリオ全体の加重平均として40-50%のDRAM費用増加を計画すべきで、これは最悪ケースの緩衝材ではなく、適切に重み付けされた期待値です。
- 予算増額申請の検討: 2026年調達予定の15%価格上昇影響をX円節約として費用回避計算を提示し、2026年Q1では高価格でも供給保証がないリスクを含める
- 複数年契約の検討: 下降軌道が確認される2026年Q3-Q4に複数年契約を確保し、2027年向け供給契約は2026年Q1という早期に確定可能で、これは既にハイパースケーラーが実行している戦略
- 在庫戦略の見直し: 2025年Q4価格、12-18ヶ月の需要確実性、保管能力、資本予算があれば先行購入の費用対効果分析が有効で、計算は前払いコスト＋保管料 対 55-60%Q1上昇リスクの損益分岐点
3. サプライヤー戦略の多角化と長期契約締結
3社が世界DRAM生産の約95%を支配している状況下では、複数の検証済みチャネルを持つことで、地域的な混乱やサプライヤー固有の制約の影響を緩和し、DDR4の残存有用期間を通じて多様な調達選択肢を維持するアプローチが重要です。
RAMEXperts™️では、MOQなし最短10日納品により、可能な限り生産開始の6-12ヶ月前にメモリ発注を行い、大規模プロジェクトでは突然の価格上昇や予期しない不足を避けるため1年間の供給確保をサポートしています。
よくある質問
Q: 2026年後半まで待てば価格は下がりますか？
A: Gartner、IDC、TrendForceすべてが2026年のRAM価格下落はないとの見解で、正常化の最も早い信頼できる時期は2027年後期で、Gartnerの「メムフレーション」レポートでは不足終了を2027年後半に予測し、新規生産能力は2028年以降の合理的価格復帰を想定しています。
Q: DDR4とDDR5、どちらを選ぶべきですか？
A: DDR4は2026年に不足が始まると予想される一方、主流と消費者向けの入手可能性は縮小するため、新規システムではDDR5への移行を推奨します。ただし、既存システムの増設では互換性を優先し、計画的な移行タイミングを検討してください。
Q: クラウドへの移行は有効な選択肢ですか？
A: OEMサーバーコスト影響は2026年Q1に顕在化し、クラウド価格調整は2026年後半（OVH予測では4-9月）に続くため、製造業者価格から顧客への影響まで6-9ヶ月のラグがあり、短期的には有効ですが長期的にはクラウド価格も上昇する見通しです。