DDR4のEOLとは——2026年のメモリ市場で何が起きているか
結論から言えば、2026年11月3日時点でDDR4は「終わりつつある世代」であり、主流PC・サーバー向けの大量生産は実質的に収束へ向かっている。EOL（End of Life）とは、メーカーが製品の新規生産・出荷を打ち切る製品ライフサイクルの終端を指し、以降は最終発注（ラストタイムバイ、LTB）で確保した在庫か、中古・リファービッシュ品が主な供給源になる。
大手3社の動きは一律ではない。SK hynixはDDR4について、最終発注を2025年10月、最終出荷を2026年4月とする計画を示している。Micronも主流向けDDR4の生産をおおむね2026年第1四半期で打ち切る一方、車載・産業・ネットワーク向けの長期顧客には限定数量で供給を続けるとしている。SamsungとSK hynixは、DDR4が想定外の高収益源になったことで旧ラインの完全停止を2026年に先送りし、NCNR（キャンセル・返品不可）契約で特定顧客に供給を続ける動きも報じられている。
結果として、新規DDR4の汎用大量供給は細り、入手可能な玉は大口顧客への配給とリファービッシュ品に偏ってきている。2026年11月3日時点で、新規のDDR4は主流向けの大量供給が終わりつつあり、産業向けの限定供給とリファービッシュ品が主な入手経路になっている。
DDR4とDDR5の違いと「価格の逆転」の影響
注目すべきは、終わりゆくDDR4のほうがDDR5より速く値上がりしているという逆転現象である。市場調査によれば、DDR4の契約価格は2026年10月に直近3カ月で24%上昇し、同期間のDDR5（20%）を上回った。通常は新しい規格ほど需給が逼迫するが、生産縮小が需要の残存に追いつかず、旧世代が割高になっている。
DDR4（Double Data Rate 4）とは2014年前後から普及した主力のDRAM規格で、DDR5（同5）はその後継として2021年以降サーバー・PCへ展開が進む高速・高密度の規格である。DDR4とDDR5はスロットの切り欠き位置・動作電圧・ピン配置が異なり相互に差し替えできないため、DDR5への移行はCPU・マザーボードを含むプラットフォーム単位の更新を伴う。
価格の実額でも上昇は鮮明だ。PC向け8GbのDDR4 DRAMは2026年10月に27.50ドルと前月比5.77%高、19カ月連続の上昇で過去最高を更新した。一方でGBあたり単価ではDDR4は依然DDR5より約50%安く、「安いから残す」判断と「供給が細るから移る」判断が拮抗している。
| 項目 | DDR4 | DDR5 |
|---|---|---|
| 直近3カ月の契約価格上昇（2026年10月時点） | +24% | +20% |
| エンタープライズRDIMM価格の目安 | リファービッシュ 8GB約39ドル／16GB約70〜135ドル／32GB約160〜235ドル | 32GB 1,000〜1,400ドル／64GB 2,400ドル超 |
| GBあたり単価 | DDR5より約50%安い | 高い（最新世代） |
| 供給状況 | EOL進行、産業向け限定供給＋リファービッシュ中心 | サーバー・AI向けに生産配分、納期最長6カ月 |
DDR4→DDR5移行判断への影響——増設か、リプレースか
情シスの実務的な分かれ道は、既存システムをDDR4で延命するか、DDR5世代へリプレースするかである。RDIMM（Registered DIMM）とは、サーバー向けにバッファ（レジスタ）を介して安定性と大容量実装を両立させたメモリモジュールを指す。
コスト面では、エンタープライズ向けDDR5 RDIMMは32GBが1本1,000〜1,400ドル、64GBは2,400ドル超に達し、DellやSupermicroなど主要ベンダーの納期は従来の6〜8週間から構成によっては最長6カ月に伸びている。対するリファービッシュのDDR4 RDIMMは8GBが1本約39ドル、16GBが約70〜135ドル、32GBが約160〜235ドルと、新品DDR5より明確に安い。
ただしDDR4での延命は、EOLに伴う入手難・品質のばらつき・保守部品の枯渇という時間リスクを抱える。既存プラットフォームが対応する最大容量まで増設余地があるか、サポート期間が残っているか、将来のDDR5更新と二重投資にならないかを、台数と時期で切り分けて判断したい。
今後の見通し——2027〜2028年の調達前提
供給逼迫は短期で解消しない前提で計画するのが妥当だ。TrendForceは汎用DRAMの契約価格が2026年第4四半期にさらに10〜15%上がると見込み、Citiの分析はDRAMの供給不足が2027年第4四半期に13.9%でピークを迎え2028年まで続くとする。Samsungも2026年10月29日の第3四半期決算説明会で、2027年は需給がさらに逼迫し2028年まで続く、HBMの2027年分はすでに完売したと説明した。
要するに、DDR4の値下がりを待つ戦略は2027年中の反転を前提にできない。移行判断とラストタイムバイは、価格が動く前に「設計検証」と「数量確保」を並行で進めるのが現実的である。
情シスが確認すべき3つのポイント
- EOL・LTBの締切確認：使用中のDDR4モジュールについて、メーカー/モジュールベンダーのEOL通知とラストタイムバイ締切を棚卸しし、保守・増設に必要な数量を最終発注に間に合わせる。
- DDR5移行の互換検証：移行先サーバー/PCのCPU・マザーボードがDDR5対応か、必要な容量・速度（RDIMM/UDIMM、動作クロック）を満たすかを事前検証し、台数と時期で二重投資を避ける。
- 入手経路とリスクの明文化：新品配給・リファービッシュ・スポットの各経路の価格と納期（最長6カ月の可能性）を見積もりに織り込み、リファービッシュ採用時は保証・検査基準を調達条件に明記する。
よくある質問（FAQ）
Q: DDR4はもう新品で買えないのですか?
A: 主流PC・サーバー向けの大量生産は2026年に収束へ向かっていますが、2026年11月3日時点で完全に消滅したわけではありません。Micronは車載・産業・ネットワーク向けの長期顧客に限定供給を続け、SamsungやSK hynixも特定顧客向け供給や旧ラインの段階的縮小の途上にあります。実務上は、新規の汎用大量調達は難しく、リファービッシュ品が主な入手経路になりつつあります。
Q: 今あるDDR4サーバーのメモリをDDR5に差し替えられますか?
A: 差し替えはできません。DDR4とDDR5は切り欠き位置・電圧・ピン配置が異なり、既存のDDR4対応マザーボードにDDR5を装着できません。DDR5化はCPU・マザーボードを含むプラットフォーム更新（リプレース）になるため、増設での延命か世代更新かを分けて検討する必要があります。
Q: DDR4のラストタイムバイ（LTB）では何を確認すべきですか?
A: メーカー/ベンダーごとの最終発注日・最終出荷日、対象となる型番と容量、最低発注数量、そして見積もりの有効期限と再値上げ条項です。EOL進行下では見積もりが確定価格とは限らないため、数量確保と価格条件を分けて管理するのが安全です。