CPU-Zの2026年11月8日集計で、PCに搭載されるメモリ容量が統計上はじめて前年を下回った。64GB構成を持つPCの割合は前年比18.0%減の7.3%、32GB構成も2.5%減の37.2%となった一方、16GB構成は12.9%増の33.0%へ伸びている。情報システム部門がまず確認すべきは、この数字が「新規販売台数」ではなく「稼働中PCの設置母数」を示す指標である点、そして自社の標準調達スペックが容量引き下げの流れに影響されるかどうかの2点である。
CPU-Zの2026年11月データが示す「PCメモリ容量の初の減少」とは
結論から言えば、PC1台あたりの搭載メモリ容量が統計上はじめて縮小方向に転じた。CPU-Zとは、CPU・メモリの型番や容量、規格を確認できる定番の無料ユーティリティで、利用者の構成情報が匿名で集計され、毎月の設置母数(インストールベース)として公開される。その2026年11月8日時点の集計が、高容量構成の後退と低容量構成の増加を明確に示した。
| 構成・規格 | 2026年11月のシェア | 前年比 |
|---|---|---|
| 64GB搭載PC | 7.3% | −18.0% |
| 32GB搭載PC | 37.2% | −2.5% |
| 16GB搭載PC | 33.0% | +12.9% |
| DDR4 | 54.5% | +6.0% |
| DDR5 | 32.9% | −2.9% |
規格別では、旧世代のDDR4が前年比6.0%増でシェア54.5%となり、新世代のDDR5は前年比2.9%減の32.9%にとどまった。なお前年比はいずれも前年シェアに対する相対値で、DDR4は約51.4%から、DDR5は約33.8%からの変化にあたる。Tom's Hardwareはこの動きを「DDR4の意外な復活」と表現している。
なぜ64GB搭載が減りDDR4が増えたのか——価格差という背景
最大の要因は、DDR4とDDR5の価格差が開いたことにある。DDR5とは、2020年に標準化された第5世代の主記憶メモリ規格で、帯域幅と省電力性でDDR4を上回る。一方のDDR4とは一世代前の規格で、現行の多くの業務用PCや既存サーバーに広く残っている。
2026年11月時点で、デスクトップ向けメモリの平均価格はDDR5が1GBあたり約19.72ドル、DDR4が約8.54ドルと、同容量で2倍超の開きがある。32GBのDDR5キットは429〜600ドルの水準で取引された。AIデータセンター向けのHBM(High Bandwidth Memory=広帯域メモリ)生産がSamsung・SK hynix・Micronの製造能力を圧迫し、汎用DRAMの玉が細ったことが価格上昇の構造的な要因だ。価格差が広がった結果、買い手が容量と規格の両面でコストの低い選択へ流れている。
| 規格 | 2026年11月の平均価格(1GBあたり) |
|---|---|
| DDR4 | 約8.54ドル |
| DDR5 | 約19.72ドル |
この数字の情シスへの影響とは——「設置母数」と「調達判断」の切り分け
まず押さえるべきは、この統計が調達戦略の直接の根拠にはならない点だ。CPU-Zの設置母数データは稼働中PCの構成を映す指標であり、その月の新規販売台数そのものを示すものではない。DDR4シェアの上昇は、新規出荷でDDR4が選ばれ直したというより、買い替えを見送られた旧型PCが母数に残り続けている影響が大きい。分析記事の多くも、このデータを「有用なシグナルではあるが、購買戦略の土台にするには不十分」と位置づけている。
とはいえ、情シスにとって意味のあるシグナルであることは確かだ。64GB構成が前年比18%も減ったという事実は、価格上昇が実際の搭載容量の判断を押し下げ始めたことを示す。企業のPC調達でも、見積もりの高止まりを理由に標準スペックの容量を下げる動きが出やすい局面に入っている。
企業のPC更新・リプレース計画への影響と次のアクション
結論として、容量の引き下げは価格を理由にした一時的な反応であり、自社の標準スペックは市場トレンドではなく実際の業務要件を基準に決めるべきだ。仮想化やブラウザのタブ多用、画像・動画編集、ローカルでのAI補助機能など、業務側のメモリ要求はむしろ増えている。短期の価格を理由に16GBへ一律に落とすと、更新周期の途中で増設が必要になり、逼迫下では増設メモリの調達・納期・互換性確認の手間とコストがかさむリスクがある。
DDR4の見かけ上の復調にも注意が必要だ。Samsung・Micron・SK hynixといった大手メーカーはDDR4のEOL(End of Life=生産終了)を順次進める計画を公表しており、長期的には新規供給の先細りが見込まれる。旧プラットフォームの延命は短期の調達コストを抑える一方、将来の増設や修理で部材が入手しにくくなる可能性をはらむ。2026年11月11日時点では、価格と供給の両面でDDR5への移行判断を先送りしきれない状況が続いている。
情シスが確認すべき3つのポイント
- 標準スペックは業務要件で決める:価格を理由に一律16GBへ落とさず、職種・用途別に必要容量(例:開発・設計は32GB以上)を定義し、更新途中の増設発生を避ける。
- 設置母数データは参考に留める:CPU-Zのシェア変動は稼働中PCの傾向であり、新規調達の見積もりや数量計画は自社の実需とベンダー見積もりに基づいて立てる。
- DDR4延命とDDR5移行をコストで比較する:DDR4のEOLと増設部材の入手性を踏まえ、ラストタイムバイ(最終購入)と新規DDR5機への移行を見積もり段階で並行検討する。
よくある質問
Q: メモリが高いので、次の社内PC更新は16GBに統一してコストを抑えるべきですか?
A: 一律の引き下げは推奨しません。2026年11月のCPU-Zデータで16GB構成が増えているのは価格上昇を反映した結果ですが、業務側のメモリ要求は増加傾向です。職種・用途ごとに必要容量を定義し、将来の増設で逼迫下の調達リスクを抱えない構成を優先してください。
Q: DDR4のシェアが54.5%に上がったのなら、DDR4機を買い増した方が安くて安全ですか?
A: シェア上昇の主因は稼働中の旧型PCが母数に残っていることで、新規推奨を意味しません。DDR4は大手メーカーがEOLへ向かい新規供給が細るため、将来の増設・修理で部材が入手しにくくなる可能性があります。短期コストと長期の供給性・互換性を見積もりで比較して判断してください。